フラット35

2026.06.20

スーパーフラットのデメリット・メリット｜頭金・金利・事務手数料を解説

SBIアルヒ（旧ARUHI）は、【フラット３５】の実行件数で16年連続シェアNo.1（2010〜2024年度／SBIアルヒ調べ）を誇る、住宅ローン専門の金融機関です。

そのSBIアルヒで主力商品として人気を集めているのが「スーパーフラット」です。

スーパーフラットは、一定の頭金（自己資金）を用意することで、通常のフラット３５よりも低い金利で借り入れできるのが最大の特徴です。さらに、ワイド団信やがん団信など団信の選択肢が広い点もメリットです。一方で、頭金が必要になるなど注意すべきデメリットもあります。この記事では、その仕組み・メリット・デメリットを順番に整理します。

2026.06.18

フラット35の団信と収入保障保険の違いは？任意加入の仕組みをやさしく解説

かつての【フラット３５】は、団信（団体信用生命保険）に加入するための保険料を、住宅ローンの返済とは別に毎年支払う必要がありました。2017年10月に制度が改正され、団信の保険料が住宅ローンの金利に組み込まれる形になったことで、保険料を別途支払う必要はなくなっています。

現在の【フラット３５】では、団信への加入は任意（原則加入）です。団信に加入する場合は借入金利にその分が反映され、加入しない（できない）場合は新機構団信付きの借入金利より年0.2%低い金利で借り入れできます。健康上の理由などで団信に入れない方でも利用できるのが、民間ローンとの大きな違いです。

この記事では、【フラット３５】の団信の仕組みと、団信の代わりに収入保障保険を選ぶ場合との違いを、基礎から整理して解説します。

2026.06.17

楽天銀行フラット35のメリット・デメリット・落とし穴｜2026年最新版

その名の通り、楽天グループが展開する金融サービスの中心に位置する楽天銀行は、イーバンク銀行を前身とするネット銀行です。900万口座を超える国内最大級のネット銀行で、コンビニATM手数料の優遇や楽天ポイントが貯まる点などが特徴です。

楽天銀行は、日本政府が100%出資する住宅金融支援機構と提携し「フラット35」を提供しています。フラット35はメガバンク・地方銀行など300以上の金融機関から申し込めますが、楽天銀行はかつてみずほ銀行を抜いてフラット35取扱件数で上位に立った実績があり、現在も業界最低水準の金利と低い融資事務手数料でフラット35を積極的に取り扱っています。

なお、楽天銀行は自社の変動・固定を選べる「金利選択型」住宅ローンについては取り扱いを縮小していますが、フラット35（全期間固定金利）は引き続き主力商品として提供されています。この記事では楽天銀行のフラット35のメリット・デメリット・注意点を、最新情報をもとに整理します。

2026.06.17

フラット35・フラット20の金利推移は？2026年6月の最新金利と今後の見通し

このページでは、全期間固定金利の住宅ローン「フラット35」「フラット20」の金利推移と今後の金利動向を、住宅金融支援機構の最新の一次情報をもとに整理します。フラット35は契約時（融資実行時）の金利が完済まで変わらないため、借りるタイミングの金利水準が総返済額を大きく左右します。

なお、この記事で記載している内容より詳しい情報はこちらのサイトのフラット35の金利動向を予想する記事でも紹介されています。より詳しく金利動向を知りたい人は合わせて参考にしてください。

2026.06.15

アシューマブルローン（金利引継特約付きフラット35）とは？

2024年以降、いよいよ金利の上昇が本格化しています。住宅ローンの金利にも上昇圧力が高まっています。このような状況であらためて注目される可能性があるのが「フラット35のアシューマブルローン」です。

アシューマブルローンという仕組みは2017年10月に始まっています。あまり聞き慣れない用語かと思います。

この記事ではアシューマブルローンについてわかりやすく解説しています。アシューマブルローンは、将来、マイホームの売却を考えている人は必見の仕組みです。

2026.06.10

フラット50とは？50年住宅ローンの条件・メリット・デメリット

一般的に住宅ローンは最大35年の返済期間が上限として定められています。

今でも大半の住宅ローンの返済期間の上限は35年であることは変わりませんが、一部の金融機関では返済期間を最長50年とすることができる「50年住宅ローン」を取り扱っています。

このフラット50とは、どういった商品なのでしょうか。

この特集ページではフラット50の利用条件やメリット・デメリット、取り扱っている金融機関などについて紹介します。あわせてフラット35との借入シミュレーションを比較し、フラット50の特徴を把握しましょう。

2024.06.10

フラット35審査と年収／借入可能額は？いくら借りれる？

フラット35は国土交通省が所管する住宅金融支援機構が提供する住宅ローンです。消費者が申し込む窓口は住宅金融支援機構と提携する民間金融機関（銀行やモーゲージバンクなど）です。幅広い日本国民が優良な住宅に住めることを目的の1つとして提供されている公的な住宅ローンが「フラット35」です。

”幅広い国民が優良な住宅に住む国”というのは、”幅広い人が住宅ローンを利用できる”ことを目指すため、一般的な銀行の住宅ローンを利用しにくい、自営業・個人事業主・会社経営者・会社役員・パート・アルバイトなど人でも審査に通るケースが多く、銀行の住宅ローンの審査に落ちた人の受け皿となっている側面がある住宅ローンです。