夫婦または親子で協力して住宅ローンを組むことを考えている方は、ペアローンまたは収入合算という選択肢を目にして「どちらを選べば良いか分からない」と悩んでいるのではないでしょうか。また銀行の選び方がわからないという方も多いと思います。
住宅ローンを借りる銀行を選ぶ際には、ネット銀行を優先的に見るのがセオリーになります。ネット銀行の住宅ローンの条件は比較的優良なものが多いからです。
このコラムでは具体例としてネット銀行の中でも近年商品のグレードアップを図り人気が高いauじぶん銀行を取り上げます。auじぶん銀行は、ネット銀行であるため店頭スタッフとの対面相談はできません。その代わりウェブ上で必要な情報収集や手続きはほとんど行うことができ、忙しい現代人向きの銀行となっています。auじぶん銀行のペアローン・収入合算の条件を理解すれば、その情報を基に他の銀行の住宅ローンも比較検討しやすくなります。
遠藤功二（えんどう こうじ）
1級FP（1級ファイナンシャルプランニング技能士）
CERTIFIED FINANCIAL PLANNER、経営管理専攻修了（MBA）
三菱UFJモルガンスタンレー証券、オーストラリア・ニュージーランド銀行にて延べ1,000人以上の顧客の資産運用アドバイスを担当。 現在は独立系FPとして、投資に限らずライフプランニング、保険、住宅などの幅広い分野で相談、講演、執筆業務に携わる。
最近はインターネット専用銀行（ネット銀行）で住宅ローンを借りる方が増えています。
店舗を持たないネット銀行は経費があまりかからない分、手数料、金利水準の面で対面型の従来の銀行よりも有利な傾向があります。どのような住宅ローンにもメリットやデメリットは存在しますが、もちろん、ネット銀行の住宅ローンにもデメリットはあります。
auじぶん銀行の住宅ローンは、住宅ローンの人気ランキングでも上位に位置していますし、デメリットよりもメリットが上回る魅力的で、かつ、実際に利用している方が非常に多い住宅ローンです。実際、住宅ローンの金利はかなり低く、変動金利で年HPご確認%（全期間引下げプラン）、10年固定金利は年HPご確認%（当初期間引下げプラン）と他の銀行と比較してもかなり金利が低いグループに属しています。 （）
※審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合には上記の金利とは異なる金利となります。 金利プランが保証付金利プランとなる場合は、固定金利特約が3年、5 年、10年に限定されます。
ソニー銀行は、今から約20年前の2001年にソニーと三井住友銀行（旧さくら銀行）に加えて外資系のJPモルガンなどが出資して誕生したインターネット銀行です。
インターネット銀行として日本で初めて住宅ローンの取り扱いを開始したのがソニー銀行です。今は住宅ローンをネットで申し込むのが当たり前ですが、それはソニー銀行が切り開いてきた歴史でもあります。
初めてのネット銀行の住宅ローンという肩書だけではなくて、ソニー銀行の住宅ローンは、オリコンの顧客満足度調査で10年連続で1位を獲得するなど、実際にソニー銀行の住宅ローンを利用しているユーザーに高く評価されている点が特徴です。
このページではソニー銀行の住宅ローンの落とし穴やデメリットを中心にまとめていますが、ソニー銀行の住宅ローンに魅力がないという伝えたいわけではなくて、どんなに優れた住宅ローンでも商品内容をちゃんと理解しておかなければ思わぬ落とし穴に落ちてしまうことがある、ということを伝えたいと思っています。
※この記事ではソニー銀行の住宅ローン最新キャンペーンの情報などにはあまり触れていませんので、事前にこちらから確認しておくようにしてください。
低金利と充実した疾病保障、そして借り入れ後の高い利便性で人気を集めているのがauじぶん銀行の住宅ローンです。
この記事ではauじぶん銀行の住宅ローンのオーバーローンで借りられるのか？をテーマとして解説したいと思います。住宅ローンを”オーバーローン”で借りるという言葉からはどうしても悪い印象を受けますが、今の日本の住宅ローン業界では、”オーバーローンで住宅ローンを借りるのは普通のこと”と言ってもいいぐらい利用されています。
最近は住宅ローンの金利が低いので、住宅ローンの利息負担はかなり少なくなっていますし、住宅ローン控除のような仕組みも充実いているので、自己資金を全く用意しないで家を買ったりするどころか、手数料などの諸費用を住宅ローンに含んで、オーバーローン状態で住宅ローンを借りる人は増えています。
もはや、オーバーローン＝悪という時代ではないわけですが、相対的に利息負担が小さくなっていると言っても、借りる金額が大きくなれば利息額は増えるので、少しでも金利が低い住宅ローンを選ぶことは大切です。
インターネット銀行として様々な最新の金融サービスを提供しているauじぶん銀行。親会社は日本を代表する大企業でネット銀行の中でも特に企業背景がしっかりした銀行です。
auじぶん銀行では、住宅ローンはもちろん、様々な金融分野で時代をさきどる新しいサービスを提供していますし、最新技術と効率的な経営（人件費や店舗費を節約）で、金融サービスの利用時の手数料も安く、普段使いの銀行としても魅力的な銀行です。
この記事では、そんなauじぶん銀行の住宅ローンのうち、住宅ローンの商品性や審査基準・落とし穴（デメリット）などについて紹介します。
このページではauじぶん銀行の住宅ローンのキャンペーン情報やキャンペーンコードについて解説しています。また、振込手数料やATM手数料の優遇サービスなど、auじぶん銀行の住宅ローンを利用した時についてくるお得なサービスについても合わせて解説しています。
2021年7月1日に当サイトが調べた限りでは、auじぶん銀行が住宅ローンのキャンペーンコードの入力が必要なキャンペーンの実施は確認できませんでした。
※ホームページ（キャンペーンページなど）などで、幅広くキャンペーンコードの案内・配布しているキャンペーンの有無を確認しています。特定の条件の人に限定してキャンペーンコードを配布するようなキャンペーンを実施している可能性はありますのでご了承ください。
最新のキャンペーン情報はこちらのページか以下の公式サイトから確認しておくようにしましょう。
※先ほど触れたように、「誰でも参加可能」で「キャンペーンコードの入力」が必要なキャンペーンはめったに実施されていません。ただし、万が一、キャンペーンコードの入力が必要なキャンペーンを実施されている場合、キャンペーンコードを入力しないとキャンペーン特典をもらえなくなってしまうことになるので、念には念を入れて公式サイトのキャンペーンページを申込を完了する直前に確認することをおすすめします。
通常、住宅ローンを借りるには、保険会社が提供する団体信用生命保険（団信）に加入する必要があります（フラット35を除く）。
団信とは、住宅ローンの返済中に契約者が死亡したり、高度障害状態になった時に保険金で残りの住宅ローンが弁済される生命保険です。銀行は契約者が死亡した場合の貸し倒れリスクに備えられるメリットがありますし、住宅ローンを契約する側にとっても、万が一の時に家族が住宅ローンの返済で路頭に迷わないように備えられるというメリットがあります。
なお、団信は生命保険なので団信に加入するためには健康状態や治療状況の告知（申告）が必要です。告知とは、簡単に言えば、保険会社に対して自分の健康状態を申告することで、生命保険会社は、その健康告知をもとに加入の可否を判断します。
団信の健康告知は、通常の生命保険よりも告知項目が少なく、比較的に加入しやすいのですが、病気の種類や症状、経過によっては団信に加入できない場合があります。
今回のこの記事では、”バセドウ病”という病気に注目していきます。バセドウ病は200～400人に1人ぐらいの割合でかかると言われていて、皆さんが想像しているよりもバセドウ病の患者さんはたくさんいると思ってください。（実際、芸能人・有名人でもバセドウ病であることを公表している人は何人もいます。）
それでは、メインテーマの”バセドウ病の人は住宅ローンを利用できるのか？”について解説していきます。
フラット35は国土交通省が所管する住宅金融支援機構が提供する長期固定金利タイプの住宅ローンです。
フラット35は住宅金融支援機構に直接申し込むのではなく、住宅金融支援機構と提携する金融機関を経由して申し込む仕組みになっています。
この記事では100万件≒100万世帯に住宅ローンを貸しているフラット35の審査基準について解説しています。
まず、フラット35を提供する住宅金融支援機構は、利益を上げることが目的の銀行とは違う行政法人で、国土交通省などが所管しています。独立行政法人という仕組みを使って国が支援しながら提供されているフラット35は公的な側面がある住宅ローンで、「幅広い国民がマイホームを持てるようにすること」「優良・高性能な住宅を日本に普及させること」などの国が定める方向性・戦略に沿って提供されています。
例えば、パート・アルバイトでも利用できたり、団体信用生命保険に加入できない人でも利用できたり、住宅ローンの審査基準も民間金融機関の住宅ローンとはかなり異なっています。ダイレクトに言ってしまえば、フラット35は日本有数の審査に通りやすい住宅ローン、つまり、審査基準が甘い面がある住宅ローンです。
社長、経営者、オーナー、代表取締役、取締役などのいわゆる「経営者」「起業家」と企業で働くサラリーマンが明確に違うのは「労働者か労働者ではないのか」と言う点です。
一般的に、会社の中では「経営者」が大きな力を持っているので、「労働者」を不当に扱うことのないように国は「経営者」から「労働者」を守るため法令を用意したり、「労働者」を救う制度を用意しています。逆に「経営者」を守る制度と言うのも存在しますが、自分で事業や会社を運営しているため、一般的に企業で働く従業員が負うことのない高い事業リスクを負っています。
この記事では、住宅ローン審査で「社長、経営者、代表取締役、取締役などの経営者」がどのように評価されるのか、また、経営者からの住宅ローン申し込みがどのようなポイントを重視して審査されるのかについて解説しています。
厚生労働省が実施している労働者の統計によると派遣社員・契約社員として働く人は400万人以上存在していて日本の勤労者全体の7-8%程度を占めると言われています。
この記事では派遣社員・契約社員として働く人の住宅ローンの審査について解説しています。2000年以降、いわゆる非正規雇用が増加傾向あり、正社員として終身雇用する時代は終わりを迎えたと言われていますが、住宅ローンの審査は正規雇用・正社員」が有利で、非正規雇用（派遣社員など）が不利な状況にあることに違いはありません。
auじぶん銀行の住宅ローンはペアローンや収入合算に対応してい…
ソニー銀行の住宅ローンの落とし穴・デメリット、メリットとは？
auじぶん銀行の住宅ローンでオーバーローンは可能？auじぶん銀行の住宅ローンの落とし穴と審査基準auじぶん銀行の住宅ローン キャンペーンコードは？／2021
フラット35の審査基準を解説。通らない・落ちた理由とその対策派遣社員・契約社員の住宅ローンの審査について