バセドウ病でも住宅ローンは組める?団信対策とワイド団信を解説

健康状態に不安があっても住宅ローンを検討する人をイメージした図

住宅ローンを借りるには、多くの場合、金融機関が指定する生命保険会社の団体信用生命保険(団信)への加入が必要です。フラット35は団信への加入が任意ですが、民間銀行の住宅ローンでは団信への加入がほぼ必須条件となっています。

団信に加入できない可能性がある人は、団信加入が任意のフラット35を申込候補に加えておくと安心です。
特にフラット35の取扱件数で長年トップクラスのSBIアルヒ(旧ARUHI)は、団信に加入せずにフラット35を利用する方の相談実績も豊富です。気になる人は近くの店舗で相談してみるとよいでしょう。

団信とバセドウ病など健康状態の関係について

この記事では、”バセドウ病”という病気に注目していきます。バセドウ病は200〜400人に1人程度の割合でかかるといわれ、想像以上に多くの患者さんがいます(実際、芸能人・有名人でもバセドウ病を公表している人が何人もいます)。

「バセドウ病でも住宅ローンを組めるか」は、「バセドウ病でも団信に加入できるか」と言い換えることができます。まずは団信の仕組みや目的から確認していきましょう。

団信とは、住宅ローンの返済中に契約者が死亡したり高度障害状態になったりした時に、保険金で残りの住宅ローンが弁済される生命保険です。銀行には貸し倒れリスクに備えられるメリットがあり、契約者側にも、万が一の時に家族が返済で困らないように備えられるというメリットがあります。

なお、団信は生命保険なので、加入には健康状態や治療状況の告知(申告)が必要です。生命保険会社は、その健康告知をもとに加入の可否を判断します。

誰でも加入させると保険金の支払いが膨大になり、保険の仕組みが成り立たなくなるため、団信加入時には保険会社による加入審査が行われます。

団信の健康告知は通常の生命保険より告知項目が少なく、比較的加入しやすいのですが、病気の種類や症状、経過によっては団信に加入できない場合があります

それでは、メインテーマである”バセドウ病の人は住宅ローンを利用できるのか?”について解説していきます。

団信の仕組み
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ソニー銀行の住宅ローンの落とし穴・デメリットとメリットを解説

ソニー銀行の住宅ローンを比較検討するイメージ

ソニー銀行は、2001年にソニーと三井住友銀行(旧さくら銀行)などが出資して誕生した、長い歴史があるインターネット銀行です。

インターネットとして日本で初めて住宅ローンの取り扱いを開始した銀行です。今は住宅ローンをインターネットで申し込むのが当たり前の時代になっていますが、最初にその道を切り開いたのはソニー銀行と言っても過言ではありません。

また、ソニー銀行の住宅ローンは、オリコン顧客満足度調査の住宅ローンランキングで「ネット銀行」部門の第1位を2023年から3年連続(2025年)で獲得しています(総合ランキングでも上位の常連です)。歴史も長く・利用者も多いだけでなく、実際に利用しているユーザーからも高く評価されているのが、ソニー銀行の住宅ローンの大きな特徴です。

このページではソニー銀行の住宅ローンの落とし穴やデメリットを中心に解説しています。

落とし穴と言いうと、まるでソニー銀行の住宅ローンの悪い点を紹介している記事のように感じるかもしれませんが、ソニー銀行の住宅ローンに魅力がないことを伝えたいわけではなくて、どんなに優れた住宅ローンでも商品内容をちゃんと理解しておかなければ思わぬ落とし穴に落ちてしまうことがある、という点を伝えたいと思っています。

※この記事ではソニー銀行の住宅ローン最新キャンペーンの情報などにはあまり触れていませんので、事前にこちらから確認しておくようにしてください。

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auじぶん銀行の住宅ローンは派遣社員・契約社員でも借りられる?審査と注意点

住宅ローンの返済計画を立てる会社員のイメージ
この記事を書いた専門家(フィナンシャルプランナー)
遠藤功二(フィナンシャルプランナー)


遠藤功二(えんどう こうじ)

1級FP(1級ファイナンシャルプランニング技能士)

CERTIFIED FINANCIAL PLANNER、経営管理専攻修了(MBA)

三菱UFJモルガンスタンレー証券、オーストラリア・ニュージーランド銀行にて延べ1,000人以上の顧客の資産運用アドバイスを担当。 現在は独立系FPとして、投資に限らずライフプランニング、保険、住宅などの幅広い分野で相談、講演、執筆業務に携わる。

住宅ローンの利用を考えている人は千差万別です。それらの人の働き方も様々で、「自分は派遣社員(または契約社員)だが住宅ローンは借りられるのだろうか」と考えている人もたくさんいます。

結論としては、派遣社員、契約社員はもちろん、パートで働いている人も住宅ローンは利用できます。ただし、公務員や正社員と違って、利用できる住宅ローンは限られていて一部の銀行で可能となっています。

一般的に、派遣社員や契約社員は、正社員よりも雇用の安定性が不安視されがちです。会社の業績が悪化した際には、解雇になる可能性が高いと考えられていることなどがその理由です。

このようなネガティブなイメージが先行しているせいか、多くの銀行では派遣社員や契約社員を住宅ローンの対象者から除外しています。

そんな中、この記事で取り上げるauじぶん銀行の住宅ローンは、派遣社員や契約社員やパートで働く人も、条件を満たして審査が通れば利用可能ですが注意点もあります。

auじぶん銀行の住宅ローン利用時の注意点などはこちら

この記事では、ネット銀行の中でも人気が高い、auじぶん銀行を例に、派遣社員や契約社員の方が住宅ローンを申し込む際の手順と注意点を解説します。

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住宅ローンのワイド団信とは?高血圧・糖尿病・うつ病でも入れる?取扱銀行と上乗せ金利

団信で住まいと家族を守るイメージ

公務員や上場企業の正社員など、収入が安定していて住宅ローンの審査に通りやすい人でも、住宅ローンを利用できないことがあります。その理由の一つが健康状態の問題です。民間の住宅ローンは団信(団体信用生命保険)への加入が必須のため、健康状態に問題があって団信に加入できないと、結果として住宅ローンそのものを利用できなくなってしまうのです。

フラット35を除く民間の住宅ローンでは、団信への加入が必須で、加入できない場合は審査に落ちることになります。そこでこのページでは、住宅ローン利用時に加入する団信の仕組みと、一般団信に加入できない人のために用意されているワイド団信について、基礎から体系的に解説します。

ワイド団信は、健康上の理由で一般団信に加入できない方向けに、保険料(金利上乗せ)を支払う代わりに加入条件を緩和した団信です。保障内容は一般団信と同じで、引受けの基準だけが緩やかになっています。

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住信SBIネット銀行のフラット35の審査基準|全疾病保障・申込条件をやさしく解説

フラット35と全疾病保障のイメージ

この特集ページでは、大手ネット銀行の住信SBIネット銀行が取り扱うフラット35の審査基準などについて解説しています。

住信SBIネット銀行のフラット35は金利・手数料の水準に競争力があり、独自のメリットを提供している点が特徴です。審査基準は通常のフラット35と同じと考えておくと良いでしょう。

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スポーツ選手の住宅ローン審査|厳しい理由とフラット35という選択肢

スポーツ選手の住宅ローン審査のイメージ

スポーツ選手は、普通のサラリーマンと比べて、収入の上下が激しいだけでなく、何十年も収入を維持するのが難しいとされています。長い期間をかけて安定的に返済してもらう必要がある住宅ローンの審査においては、スポーツ選手はリスクが多い職業と見做されがちです。

このページでは住宅ローン審査においてスポーツ選手について銀行がどのような前提で審査を行い、どのような点を重視して審査を行っているのか審査対策やスポーツ選手にオススメの銀行を解説していきたいと思います。

なお、年齢、健康状態、信用情報、住宅の価値・評価など審査項目は職業ごとに違いはないため本ページでは割愛します。

 

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公務員の住宅ローン審査|有利な理由と落ちる原因・対策をやさしく解説

公務員の住宅ローン審査のイメージ

公務員として働く人の為の住宅ローン審査特集

国家公務員、地方公務員、法律関係・経済関係・公安関係・教育関係で働く公務員の方は一般的に住宅ローンの審査では有利と言われ、個人信用情報に問題があったり、無理のある借り入れ条件でない限り、審査に落ちにくいとされています。

 

住宅ローンの審査に強い立場を利用して賃貸目的でマンションを購入している人も多くいると言われています。

 

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自由業の住宅ローン審査|業歴・所得の見方と通すためのポイント

在宅で働く自由業(フリーランス)と住宅購入をイメージしたイラスト

自由業の定義は1つではありません。

基本的には、サラリーマンのように時間に縛られることなく、自分の持っている技術や専門知識を生かして、ビジネス・商売として独立した働き方をしている人を言います。

自営業や個人事業主に似ていますが、より「それらよりも自由な働き方をしている人」といったところです。いずれにせよ、会社組織に雇用されることなく、「契約」という形でご自身の力で仕事をしている人です。

この記事では、自由業という働き方をしている人に対して、住宅ローンを提供している金融機関がどのような審査を行い、特にどのような観点に注目するのかを解説します。あわせて、審査対策や自由業の方に向く住宅ローンも整理していきます。

なお、年齢、健康状態、信用情報、住宅の価値・評価などの審査項目は職業ごとに違いはないため、本ページでは割愛します。
会社オーナーや代表取締役、取締役(役員)の審査についての解説はコチラをご覧ください。

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住宅ローン借り換えとは?メリット・デメリットと判断のポイント【2026年版】

住宅ローンの借り換えを比較検討するイメージのイラスト

住宅ローン借り換えの重要性と現状

日本では長年にわたり、住宅ローンの低金利が続いてきました。この低金利の時代に、多くの人々が住宅ローンの返済額を減らすために借り換えを行うことが一般的でした。

「金利のある時代」へ。借り換えの判断が重要に(2026年6月時点)

かつて指摘されていた「金利上昇の兆し」は、いまや現実のものとなりつつあります。日本銀行が金融政策の正常化(利上げ)を進めるなかで、長期金利が上昇し、全期間固定金利の代表である【フラット35】(買取型)の最頻金利は2026年6月に年3.21%と、3%を超える水準まで上昇しました(住宅金融支援機構)。固定金利は数年前と比べて明確に高くなっています。

こうした局面では、「金利が上がりきる前に、有利な条件へ借り換えておく」「変動から固定へ切り替えて将来の上昇リスクに備える」といった借り換えの判断が、これまで以上に重要になります。自分のローンが今の条件と比べて不利になっていないか、一度点検しておくことをおすすめします。

変動金利は依然として低めの水準

固定金利が上昇する一方で、変動金利は今のところ比較的低い水準を保っている金融機関が多い状況です。固定と変動の金利差は近年でも大きく、「変動の低さをとるか、固定の安心をとるか」が借り換え検討の大きな論点になっています。利用中のローンの金利が高めの方は、借り換えで総返済額を減らせる余地があります。最新の適用金利は各金融機関の公式サイトで必ずご確認ください(金利は時点によって変わります)。

借り換えの手続きの煩雑さ

住宅ローンの借り換え手続きには、確かに面倒な部分もあります。書類の準備や審査、手数料などの手間がかかりますが、それでも多くの人々が借り換えを選択するのは、借り換えによって得られるメリットがその手間を上回るからです。

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「建築確認」と住宅ローン審査の関係|確認済証・検査済証をやさしく解説

建築確認の手続きと住宅の建築をイメージしたイラスト

マイホームは土地を持っていても、その土地に勝手に家(建物)を好きなように建てられるわけではありません。


建築基準法という法律の定めに沿って適切な手続きを行ったうえで建築する必要があります。

建築基準法以外にも、都市計画法や消防法など住宅建築に影響するさまざまな法律があります。建築基準法では、それらの法律と連携しつつ、家を建てるときに遵守しなければならないルールが明記されています。

基本的には、不動産会社や建築事務所・工務店が、家を建てるだけでなく法に従って必要な手続きを進めてくれますので、詳細まで理解する必要はありませんが、私たち自身もある程度の知識を持っておくことが大切です。

また、家を建てるときには多くの人が住宅ローンを利用しますが、住宅ローンの審査の中で、これらの手続きが適切に行われているかも確認されます。ルールを守っていないと、住宅ローンを借りられないこともあります。

この記事では、建築確認と住宅ローンの審査の関係について、用語の整理から提出のタイミングまで体系的に解説していきます。

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