先進医療とは｜費用の実態と先進医療特約の仕組み

先進医療とは、厚生労働大臣が定めた高度な医療技術のうち、公的医療保険の対象にするかどうかを評価している段階の治療や検査のことです。先進医療の技術料は全額が自己負担ですが、同時に受ける診察・検査・入院などは保険診療として扱われ、高額療養費制度も使えます。対象の技術は2026年10月現在で70種類です。

費用は技術によって大きく異なります。陽子線治療と重粒子線治療は1件あたり平均でそれぞれ約278万円、約319万円かかる一方、実施件数の大半を占める技術は数万円から十数万円です。

先進医療は例外として保険診療と組み合わせて受けられる

日本の公的医療保険では、保険が使える診療と使えない診療を同時に受ける混合診療は、原則として認められていません。保険診療と保険外の診療を一緒に受けると、本来は保険が使える診察や入院まで含めて、すべてが自己負担になります。

この原則の例外として、厚生労働大臣が定める評価療養と選定療養があります。評価療養とは、将来保険の対象にするかどうかを評価する必要がある療養のことです。先進医療は評価療養の1つです。患者が希望して入る個室（差額ベッド）のように、保険の対象にする予定がないものは選定療養にあたります。

先進医療として認められるには、2つの条件があります。1つは決められた施設基準を満たして届出をした医療機関で受けること、もう1つは技術ごとに決められた病気や症状に当てはまることです。同じ治療でも、届出のない医療機関で受けたり対象外の症状に使ったりすると先進医療にはならず、診察料を含めて全額が自己負担になります。

技術料以外の費用には健康保険が使える

先進医療を受けたときの支払いは、先進医療の技術料と、通常の治療と共通する部分に分かれます。厚生労働省は、総医療費が100万円で、そのうち先進医療の費用が20万円だった例を示しています。自己負担の割合が3割の人の場合、内訳は次の表のようになります。

出典：厚生労働省「先進医療の概要について」の例をもとに作成

高額療養費制度が使えるのは、保険が使える部分の自己負担24万円だけです。先進医療の技術料20万円は高額療養費の計算に入らないため、自己負担が上限額を超えても、この20万円は払い戻されません。自己負担の上限額の決まり方は、公的医療保険の窓口負担と高額療養費制度の記事で説明しています。

先進医療を受けるときも、病院の受付での手続きは通常の保険診療と同じです。そのうえで、医師が治療を必要と判断し、患者が治療内容と費用の説明を受けて同意書に署名すると、治療が始まります。

1件あたりの費用は2万円台から300万円台まで幅がある

先進医療を実施した医療機関は、毎年その費用を厚生労働省に報告しています。次の表は、2025年12月4日に中央社会保険医療協議会（厚生労働大臣の諮問機関）へ出された資料をもとに、技術ごとの1件あたりの平均額を当サイトで計算したものです。対象期間は2024年7月1日から2025年6月30日までの1年間です。

この資料は、先進医療を先進医療Aと先進医療Bの2つの区分に分けて集計しています。表には、患者数の大半を占める先進医療A（26種類）から主な技術を載せています。同じ期間の先進医療Bの患者数は1,074人です。

出典：中央社会保険医療協議会「令和7年6月30日時点における先進医療に係る費用」（2025年12月4日）の先進医療総額を実施件数で割った当サイトの計算。千円未満は四捨五入

実施件数の多い技術は、受精卵の培養や精子の選択、子宮内膜の検査など、不妊治療の中で行うものです。不妊治療に関わる11種類の技術を合わせると207,491件で、先進医療A全体の210,079件の約99％を占めました。これら11種類の1件あたりの技術料は、約2万円から約14万円の範囲に収まっています。

これに対して、陽子線治療と重粒子線治療は合わせて1,042件と、件数では全体の0.5％ほどです。それでも技術料の合計は約30.2億円になり、先進医療A全体の約121.8億円の約25％を占めています。先進医療Aの中で1件あたりの平均が100万円を超えるのは、この2つの技術だけです。

同じ技術でも、費用は医療機関によって異なります。表の金額は全国の平均です。実際の金額は、受診前に医療機関が示す見積もりで確認してください。

対象の技術は毎年見直され、保険適用に移るものもある

先進医療は、保険の対象にするかどうかを評価している途中の技術です。そのため、有効性が確かめられて保険診療に移る技術もあれば、取り下げや削除で先進医療から外れる技術もあります。

2024年7月から2025年6月までの1年間でも、技術の入れ替えがありました。新たに7種類が承認された一方で、2種類が保険適用になり、7種類が取り下げられ、1種類が削除されています。その結果、技術数は76種類から73種類に減りました。厚生労働省によると、2026年10月現在の技術数は70種類です。

出典：中央社会保険医療協議会「先進医療の実績報告について」（2025年12月4日）。技術数は各期間の末日（6月30日）時点

表の3年間で、技術数は81種類から73種類に減りました。一方で、先進医療を受けた患者数は約14万人から約21万人に増えています。

先進医療特約の給付は、治療を受けた時点で対象の技術かどうかで決まる

先進医療特約とは、医療保険やがん保険に付けて、先進医療を受けたときに技術料と同じ金額の給付金を受け取れるようにする特約のことです。生命保険文化センターによると、給付の上限は通算500万円から2,000万円が一般的です。技術料とは別に一時金を受け取れるものもあります。

給付を受けるには、治療を受けた時点でその技術が先進医療として認められている必要があります。加入した時に先進医療だった技術でも、治療の前に保険適用になったり先進医療から外れたりしていれば、特約の給付は受けられません。

保険適用に移った技術は健康保険を使って受けられ、高額療養費制度の対象にもなります。先進医療から外れて保険適用にもならなかった技術を受けると、診察料や入院料を含めて全額が自己負担になります。

特約を付けるかどうかは、自分が受ける可能性のある技術の費用と貯蓄を比べると考えやすくなります。不妊治療に関わる技術の多くは1件あたり数万円ですが、陽子線治療や重粒子線治療を受けると約300万円の技術料がかかります。この金額を貯蓄から払えるかどうかが、特約で備えるかを決める目安です。

先進医療の費用は医療費控除の対象に含められる

先進医療を受けると、医療機関から、技術料、保険診療の自己負担、入院中の食事代の自己負担を分けて記載した領収書が発行されます。医療費控除の明細書はこの領収書をもとに作ります。申告期限から5年間は税務署から提示を求められることがあるため、領収書は捨てずに保管してください。

国税庁によると、生命保険契約などで受け取る給付金は、医療費控除の計算で医療費から差し引きます。先進医療特約の給付金もこれにあたります。差し引く金額は、給付の対象になった医療費の金額が上限です。

例えば、陽子線治療の技術料300万円に対して特約から300万円を受け取った場合、差し引くと残りが0円になるため、この技術料は医療費控除の対象になりません。一方、特約に入っていない人が全額を自分で払った場合は、ほかの医療費と合わせて医療費控除を申告できます。控除の計算方法は、医療費控除とセルフメディケーション税制の違いの記事で解説しています。

参考・出典

• 厚生労働省「先進医療の概要について」
• 中央社会保険医療協議会「先進医療の実績報告について」（2025年12月4日）
• 国税庁 タックスアンサー No.1120「医療費を支払ったとき（医療費控除）」
• 生命保険文化センター「先進医療とは？どれくらい費用がかかる？」
• 生命保険文化センター「先進医療特約」

制度や保険の内容は改正・改定されることがあるため、治療や保険の見直しの前に各機関の最新情報で確かめてください。